郵便局の転送届。引越し後、旧住所へ郵便物が届くのを防ぐ方法。

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郵便局の転送届 一人暮らしの引越し

引越して住所が変わった時に必要になるのが、関連する先々への住所変更届けです。

クレジットカードや、何かの会員など色々ありますね。

これをしないと誤って旧住所へ郵便物が届いてしまいます。すぐに住所変更が完了すれば良いのですが、手続きに時間がかかるかもしれません。

住所変更が完了するまでの間にも、旧住所へも郵便物が送られます。ここで旧住所に届いてしまうのを防ぐのが郵便物の転送届けです。

郵便局に行って転送届けを書いて提出すれば良いのですが、一つ問題があります。

転送届が受理され適用されるまでに時間がかかるということです。数日〜1週間ほどの間は転送が行われません。郵便局もお役所仕事なので仕方ないですね。。

では、転送が有効になるまでの間は旧住所に郵便物が届くのを諦めるしか無いのか?

いいえ。実は裏ワザがありますので、それも合わせてご紹介します。

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郵便局の転居・転送サービス

正式には、転居・転送サービスというようです。

郵便局の窓口に転居届を出しておくことで、1年間、旧住所宛の郵便物を新住所へ転送してもらえます。無料です。

転居届の出し方(窓口・郵送)

転居届は郵便局の窓口で言えばもらえます。

記入内容は以下。

  • 転居する人の情報
  • 転居前の住所
  • 転居後の住所
  • 転送開始希望日

これを書いて提出するだけでOKです。

もしその場で提出できない人や、窓口に出向けない人は転居届をそのままポストに投函することでも受理されます。切手は不要です。

転居届けの出し方(インターネット)

転居届けはインターネットでも提出できます。

記載内容は紙で提出するのと同じ。

他にも転居届の受付状況の確認もできます。

※申し込みにはメールアドレスが必要です。

本人確認が必要

郵便物の送付先を変更するのですから、当然本人確認が必須になります。

窓口で提出する場合はその場で免許書・保険証などの提示すればOKです。

ただ、郵送やインターネットの場合は直接提出できませんよね。

この場合は、実際に新住所へ郵便物が届けられる際に、郵便局員が郵便局の受け渡しと合わせて本人確認をするようになっています。

転送サービスが開始されるまでの間に旧住所へ届いてしまうのを防ぐ方法

さて、冒頭でも書いた通り、転居届を提出しても即日に対応はしてもらえません。

転送サービスが開始されるまでの数日間の間に旧住所へ届くのを防ぐためには、「不在届」を提出するという方法があります。

不在届けとは

旅行などで長期間自宅を不在にするときのために、指定した期間に届いた郵便物の配達を停止し、郵便局で保管してもらえるサービス。

最長30日間の停止ができる。保管期間の満了後に期間内に溜まった郵便物全てが配達されます。

不在届の用紙は郵便局でもらえますので、その場で記入して提出すればOKです。もちろん本人確認もあります。

不在届はこちらのページでダウンロード(PDF)できます。

転送届と不在届の合わせ技

転送届が受理され、転送が開始されるまでは少し日数(概ね数日〜1週間程度)がかかります。

引越しする前に、事前に引越し日から転送するように提出できれば良いのですが、場合によっては引越し当日や引越し後に転送届を提出することもあると思います。

この場合は、転送が開始されるまでの間は不在届で配達を止めておくという裏ワザが使えます。

旧住所(A)から新住所(B)に転送するとします。

  1. AからBへの転送届を提出
  2. A宛の郵便物を概ね1週間程、不在届で止める
  3. 1週間後、A宛の保管されていた郵便物がBへ転送される

この流れです。

是非使ってみてください。

転送届けの仕組みを詳しく

転送届を出さなかったらどうなるか

引越しの際に、公共料金やよく使う連絡先に関しては住所変更の手続きを行うはずです。

しかし、郵便物が届く可能性のある差出人に対して全て転居を知らせるのは不可能です。

過去どこかのお店の会員に登録して、そこからのDMが届く。でも、その店はほとんど使ってないしわざわざ引越しの連絡を入れるほどの関係性ではないなど。

このような場合に転送届を出していれば新居宛に届くので便利です。

もし、転送届を出していなければそのまま旧住所に届いてしまいますので、自分だけでなく旧住所に新しく住んだ人や差出人も全員にとってマイナスです。

自分の情報が知らない人の元に届けられるのは避けたいですよね。受け取った人も困りますし。

必ず転居届けは利用しましょう。

転送期間の延長

転居届の期間は届け出から1年間です。

その期間を過ぎると「転送」は行われず、差出人に戻されるようになります。

転送期間は延長ではなく「もう一度転居届けを出す」ことで、また新たに1年間の転送をすることが可能です。

転居届の停止

転送の解除や中止という手続きはありません。

これも改めて転居届を提出し、内容を変えることで旧住所へ郵便物を送ることが出来ます。

旧住所→(転送)→新住所→(転送)→旧住所

転送不要郵便は届かない

「転送不要」と記載された郵便物等は、転居届を提出している場合でも転送されません。

これは差出人が、特定の住所に住んでいる人あてに送りたい郵便物です。

キャッシュカードやクレジットカードが入っている簡易書留などです。これらは転送されてこない可能性があります。

重要な書類が送られてくることが予想される関係先には、転居届だけに頼らずに、早めに住所変更の旨を伝えましょう。

郵便の転送届まとめ

僕は実際にこのやり方(合わせ技)でできました。

電話してオペレーターにうまいやり方が無いか訪ねて教えてもらえたんですけどね。

郵便局で「旧住所に荷物が届かない方法は無いか」と聞いても、知識がない職員さんだと「不在届」を使うという方法を知らない人もいますので注意してください。

結構年配の職員さんに「電話で出来ると聞いた」と言っても「そんなやり方は無い」と言われてしまいした(汗)

で、念のため他の郵便局に行ったら「不在届を使えば出来ますよ」と。

古い人はろくに調べもせずに自分の知識だけで「出来ない」って言うの辞めて欲しいです。。

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